家の固定電話は本当に必要?固定電話解約を悩む理由と固定電話の必要性について考える〜セールス電話や固定電話詐欺への対処法も含めて〜

家の固定電話の現状と悩み

家の固定電話は本当に必要かどうか悩んでいる。かかって来る電話と言えば、セールスの電話ぐらいしかない。最近では固定電話詐欺のような怪しい電話も増えており、着信があっても安心して出られない状況だ。こちらからかけるときはスマホでかけるので家電は使わない。友人や家族との連絡も、ほぼすべて携帯電話で済ませている。

とすると、必然的に家電は必要ないとしかならないのだが、話はそう単純には行かない。単純に利便性だけで考えれば、固定電話の必要性は薄れていると言わざるを得ない。

固定電話解約を躊躇する心理的な理由

メンタル的なことになるが、家電がなくなると何やら寂しくなる。結婚以来だから、かれこれ40年ぐらいは使っている電話番号だ。その番号がなくなるとなると、何やら身を切られるような気がしてしまう。

この電話番号には数えきれないほどの思い出が詰まっている。子どもが生まれたときの親戚への報告、学校からの連絡、友人との長電話。家電は単なる通信手段ではなく、家族の歴史の一部なのだ。

また、高齢の親戚の中には携帯電話の番号よりも家の電話番号を覚えている人もいる。緊急時に連絡が取れなくなるのではないかという不安もある。

NTT電話解約における費用面での葛藤

なら、継続すれば良いではないかと言っても、それも悩む。ひかり電話なのでIP電話で、費用は500円しかかかっていないはずと思っていたが、これは間違いだった。ナンバーディスプレイを付けているのでプラス500円。結局、毎月、使いもしない電話に1,100円支払っていることとなる。

年間で計算すると13,200円。決して安い金額ではない。家電が必要ないと感じているのに、この支出を続けることに疑問を感じるのは当然だろう。大した金額ではないが、使っていないものに例え1円だったとしても支出するというのは考えものではないだろうか。

固定電話解約を検討する際、NTT電話解約の手続きについても調べてみた。解約自体は特に複雑ではないようだが、一度解約すると同じ番号を再取得することはほぼ不可能だ。この「後戻りできない」という点が、決断をさらに難しくしている。

中途半端な状況が判断を難しくする

これが、もっと高い金額ならスパっとやめることができる。月額5,000円も払っているなら、家電解約を即決できるだろう。逆に、もっともっと利用しているというなら、スパっと継続することもできる。毎日のように使う必需品なら、費用を気にする必要もない。

もったいながる金額でもないが、かと言って利用価値が高いわけでもない。いずれにしても中途半端だ。この「どちらとも言えない」状態こそが、最も判断を難しくしている。

固定電話詐欺のリスクと現代的な課題

近年、固定電話詐欺が社会問題化している。特殊詐欺の多くは家の電話番号を標的にしており、高齢者を中心に被害が拡大している。この観点から見ると、家電解約は防犯上のメリットもあると言える。

固定電話を持っていることで、かえってリスクが高まるという皮肉な状況だ。セールス電話や詐欺電話の対応に時間を取られ、精神的なストレスも溜まる。着信のたびに「また怪しい電話ではないか」と警戒しなければならない生活は、決して快適とは言えない。

現代における家電の必要性を再考する

スマートフォンが普及した現代において、家電の必要性は大きく変化した。多くの人がスマホで十分にコミュニケーションを取れる時代だ。ビデオ通話も可能で、メールやメッセージアプリも充実している。

ただし、災害時の通信手段として固定電話が有効という意見もある。大規模災害時には携帯電話の回線が混雑するが、固定電話は比較的つながりやすいと言われている。また、在宅ワークが増えた昨今、仕事用の回線として家電を活用する人もいる。

一方で、固定電話の必要性を感じない世帯も増加している。特に若い世代では、最初から固定電話を契約しない選択をする人が多い。時代の流れとして、家電は徐々に「必須」から「オプション」へと位置づけが変わってきている。

結論:固定電話解約の決断は個人の価値観次第

まあ、勝手にすれということにしかならないが、思案中である。固定電話解約をするかどうかは、結局のところ個人や家庭の状況、価値観によって答えが変わる問題だ。

費用面だけで判断するなら家電解約が合理的だが、心理的な側面や万が一の備えを重視するなら継続も選択肢だ。大切なのは、自分にとって家電が本当に必要ないのか、じっくり考えることだろう。

もし固定電話解約を決断するなら、周囲の人々に携帯電話番号を改めて伝えること、重要な連絡先の登録情報を変更することなど、準備を整えてから実行したい。逆に継続する場合は、その費用に見合う活用方法を考えるのも一つの手だ。

いずれにせよ、この悩みは現代の多くの家庭が抱えている共通の課題なのかもしれない。